請求権控除後の希薄化後 1 株あたり BTC
非転換上位請求権控除後の希薄化後 1 株当たり BTC
| 項目 | 値 |
|---|---|
| カテゴリ | デジタルアセット・トレジャリー |
| 単位 | BTC |
| 解像度 | 1d |
| 資産 | BTC |
| プラン | Enterprise |
| APIエンドポイント | GET /v1/dat/capital/metrics |
| フィールド | btc_per_share_net_pref |
概要
トレジャリー企業が保有する Bitcoin の一部は、普通株式に転換されることのない優先株式および負債の保有者に帰属します。本指標は、それらの請求権を当日の価格で BTC に換算して差し引いた後、想定希薄化後株式数で割ります。転換可能証券はすでに希薄化後株式数に含まれているため、重複して差し引くことはありません。
計算式
- — 非転換負債の額面 + 非転換優先株式の清算優先額(USD)
解釈
- 控除前の希薄化後 1 株当たり BTC との差は、非転換の上位請求権者に帰属する Bitcoin です。
- 請求権は USD 建てで固定されているため、BTC 価格が下落すると差は拡大します。普通株式は BTC に対してレバレッジがかかっています。
- 優先株式の発行が増えると BTC 保有量と請求権が同時に増加します。本系列は、それによって普通株式が正味の Bitcoin を得ているかどうかを示します。
ユースケース
- 優先株式で調達した Bitcoin 購入が普通株主にとってアクリーティブかどうかを判断する。
- 優先株式の請求権を差し引かない、企業報告の BTC Yield と比較する。
- ストレステスト:より低い BTC 価格で同じ式を適用し、普通株式に残る裏付けを確認する。
データに関する注記
- 現時点では Strategy(MSTR)のみ。今後、同じ定義で他の BTC トレジャリー企業も追加予定です。
- 株式数、BTC 保有量、負債および優先株式の残高、USD Reserve と現金は、企業の SEC 提出書類(8-K、10-Q、10-K、目論見書補遺)から取得し、レビュー後にのみ使用します。提出書類の間は、最新の報告残高に報告済みの週次発行分を加えて引き継ぎます。
- 米国取引日ごとの日次値。BTC 価格 = 同じ暦日の日次終値。
- Enterprise メトリクス:
/v1/dat/capital/*(Enterprise API キー)および MCP ツールget_dat_capital_structure。
APIの利用
curl -H "Authorization: Bearer YOUR_API_KEY" \
"https://api.blocklens.co/v1/dat/capital/metrics?start_date=2024-01-01&end_date=2024-12-31&limit=365"
関連指標
- 希薄化後 1 株あたり BTC — BTC 保有量 / 想定希薄化後株式数
- 資本レイヤーの BTC カバレッジ — (BTC 保有額 + USD 資産)/ 当該層までの請求権
- mNAV(企業価値、EV) — (時価総額 + 負債 + 優先株式 − USD 資産)/ BTC 保有額